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こんにちは、まっつんです。
今回は給料の良し悪しについて触れていきたいと思います。

あなたはこんなシチュエーションを経験したことはありませんか?
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大学の同期と久しぶりに会うことになった。
何年ぶりだろう・・・。みんなどんな仕事してるのかな!

楽しみにしていた同期との再会。
しかしそこで感じたのは「衝撃的な事実

「みんな・・・そんなに良い給料もらっているのか!?」
「働いている時間も、休みの日数もそこまで変わらないはずなのに・・・」

「いやむしろ俺の方が残業も多いし、帰るのも遅いのに、なぜなんだ・・・!?」
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このように同じタイミングで就職活動をして入社したはずなのに年収や働く環境に大きく差がついてしまうことがあるのです。
そしてこの差は残念ながらあなたの実力とは関係のないところで決まってしまっているのです。
残念ながらその壁はいくら努力をしても越えられない可能性が高いです。

この状況を改善する為に意識しておかなければならないポイントがあります。
この記事では「給料の格差が生まれるカラクリ」と「給料アップを実現する為の方法」についてお伝えします。

給料が上がらない原因は何?

結論から言うと給料は3つの要素によって決まっていると言っても過言ではありません。

  • 雇用形態
  • 属する業界
  • 企業の立地・考え方

この違いがあなたに支払われる給与の違いとなって現れてきます。
あなたはどんな会社のどんな条件で働いていますか?

雇用形態

正社員・期間契約社員・派遣社員・準社員・アルバイト・パートというようにあなたの雇用契約が会社とどのようになされているかで給料は決まります。

正社員であれば大きな問題がない限り長期雇用が前提となり、福利厚生等の制度が整っています。

それ以外の雇用形態は「非正規雇用」と呼ばれる雇用形態。
フルタイムの労働は求められない代わりに福利厚生面のケアがなかったり、一般的には時間に対する対価として給料が支払われます。

一般的に人件費というのは、会社を経営する上で最も大きなコスト
経営者の立場で考えれば極力人件費は押さえておきたいというのが本音。

アルバイトの場合はフルタイムで働かなくて良いという労働者側のメリットが強い代わりに給料が安く、派遣社員の場合も特別なスキルや責任を求められないという条件の代わりに給料が安くなるというシステムになっています。
つまり非正規雇用は労働者側にも雇用側も「条件さえ折り合えば都合が良い」雇用形態なのです。

正社員として雇用されているということは、「会社運営に必要な人材である」という評価をされており、教育コストの投資回収も考えて、長期で働いてもらいたいもの。

まず給料を上げたければ正社員で働くことが最低条件であると言えます。

属する業界

給料の高い・低いを決める一番のポイントが「あなたの会社の業界」です。
なぜなら業界によって高利益体質の会社もあれば薄利多売で利益が出しにくい業界もあるからです。

給料は会社の売上高の中から捻出しています。
売上が伸びていなかったり、売上にかかる原価(仕入原価など)が大きい会社は高い給料を支払う余力は大きくありません。

逆を言えば利益が出しやすい業界であればあるほどあなたの給料を支払う「余力」が大きいということ。
あなたの給料を上げれば上げるほど会社として頑張って生み出した利益を削っているというのも紛れもない事実。

もし利益の出ていない企業であなたが「給料を上げてくれ!」とアピールしたらどうなりますか
せっかく出した利益をあなたの差し出すというだけでなく、極端に言えば社員の賃上げ要求にほいほいと対応していたら「赤字」に転落してしまう可能性だってあります。

利益を出している業界で働くことは、あなたの給料を上げる余力が大きい会社で働くということ。
そもそもの給料設定や昇給幅が大きな違いとして表れてくるはずです。

もしあなたの友人があなたより高い給料をもらっていたとしたら「業界」に違いがある可能性もありますね。

企業の立地・考え方

企業の立地や考え方によっても差が出てきます。
地域性(勤務地周辺の平均賃金)や会社としてどれだけ社員に還元を考えているかによる違いです。

上場して利益追求を徹底している企業の場合、社員への還元ではなく「増収増益」が目的になっていきます。
つまりいくら利益を出していたとしても継続して増収増益が続けられるようにという意識で給料自体が上がってこない可能性も考えられます。

逆に節税の為に利益を極力出さないように社員に還元を続ける会社もあるようです。
その違いが発生する理由を確認していきましょう。

地域性

働く地域によって、平均賃金に差が出ます。
例えば東京や大阪といった首都圏のエリアで働く場合、住居費や物価が高いことを考慮して金額が高く設定されています。

逆に地方の人は住居費や物価が安く、逆に移動手段がない為「自家用車の購入が必要」など事情が異なり、それを考慮した賃金設定が行われているからです。
実は給料の高い・安いという判断をする上でその土地の生活コストに対して見合っているかという観点も重要だったりします。

東京で年収800万で働いている人と、地方で年収600万で働いている人はどちらが豊かな暮らしをしているでしょうか。
おそらくほぼ変わらないか場合によっては地方で年収が安い人の方が余裕な生活を送っている可能性だってあります。

給料の安い高いという判断は、地域によって大きく変わっていくものです。
収入だけでなく、支出という面も意識して考えると良いでしょう。

給与テーブルの設定が低い

会社には「給与テーブル」という考え方があります。
それは「給料を決定する為のロジック」とも言えます。

年功序列型のテーブルとなっている場合、入社時の基本給から1年ごとに昇給されるロジックが設定されています。
逆に成果報酬の考え方を取り入れ始めている会社は評価に応じたテーブル変動が考えられています。

このテーブルは各社で作られたものなので、その企業のルールに従うほかありません。
ルールとして定められている給与テーブルが低ければ、当然ですが頑張っても大きく給料が伸びることはありません。

このテーブルの水準が実は前述した業界や利益体質に密接に関係しています。
会社の設定したテーブルが低いというケースもあれば、そもそも利益が出にくい会社であるが故低く設定せざるを得ない可能性もあります。

手当に対する考え方

給料というのは「基本給+手当」で支払われることが多いです。
手当の具体例は「住宅手当」「家族手当」「役職手当」「地域手当」「残業手当」などが挙げられます。

会社によっていろいろな手当が存在しますが、大手企業であればあるほど手当が充実しているという場合もあります

逆に手当てなしで基本給が水準以上の会社は「退職金」や「残業手当」の単価が上がるので、それはそれで優良企業であると言えることもあります。

いずれにしても給料の総額もそうですが、支給項目に対しても注目しておくと良いでしょう。

また企業の特徴が表れやすいのが「残業手当」です。
残業手当は基本給を時給換算して、1.25倍の金額で支給しなければならないという法律で定められたルールがあります。

当然残業をすれば人件費が上がるので企業にとっても個人にとっても残業を抑制するという取組みはプラス。
社員・会社それぞれが「極力残業をしない」という想いを表面化していれば良い企業と言えます。

会社にもよりますが、稀に「残業をつけること」が悪い事のように言われてしまう会社もあります。
そういった会社は逆に「早く帰ること」も許されなかったりして、サービス残業を強いられるケースもあります)

また「みなし残業」という概念にも注意が必要です。
一定の残業代を支払っているから「上手に仕事してね」というメッセージがその手当には込められています。
みなし30時間で計算されているはずが、30時間をゆうに超える残業が発生していたら要注意。

あなたは良いように使われてしまっているかもしれません。
残業すればその分お金を頂くという概念が崩壊している会社は残念ながらまともとは言えません

【平均賃金から考える】あなたの給料は妥当?

あなたの給料が妥当なのか?
日本のサラリーマンの平均賃金から考えていきましょう。

その理由は冒頭の話で感じた格差が単純にその友人の「能力が高い」から実現している可能性があるからです。

日本の平均年収(全年齢)

日本における平成30年度の平均年収は441万円と言われています。
(参考サイト:平均年収.jp)

うち男性の平均年収は全年齢で545万円、女性で293万円です。

ダイバーシティ社会に向けて世の中は少しずつ変わってきているものの、結婚・出産などで一時的にキャリアから退いてしまうことがある女性の年収が低くなってしまっているというのが現実です。

男性の方は545万円という金額を1つの目安として考えると良いと思います。

ですがこれはあくまで「全年齢」における平均値。
この値を超えられていれば、給料が低いとは言い切れません。
(もちろん「もっと稼ぎたい!」という意欲も持つことは大事ですが・・・)

もし超えられていなかったとしても「年齢別」の平均に対してどうかを確認するようにしましょう。

年代別の平均年収

次に年代別の平均年収に目を向けてみます。
あなたの年齢に対して同世代の人はどのくらいの給料をもらっているのでしょうか?

5年刻みで調べてみましたので、確認してみてください。
(参考サイト:平均年収.jp)

20歳~24歳 月給 20万円 年収328万円
25歳~29歳 月給 24万円 年収389万円
30歳~34歳 月給 28万円 年収452万円
35歳~39歳 月給 32万円 年収513万円
40歳~44歳 月給 35万円 年収575万円
45歳~49歳 月給 40万円 年収649万円
50歳~54歳 月給 43万円 年収688万円
55歳~59歳 月給 41万円 年収658万円
60歳~64歳 月給 29万円 年収467万円
65歳~69歳 月給 26万円 年収423万円

これらの数字がおそらくあなたの給料が適正値なのかを測る根拠になると思います。

あなたの給料は平均値に対してどうですか?
満足が出来ないのであれば、転職を検討すべきタイミングかもしれません。

しかしなぜ平均給料より低いという事態が発生してしまうのでしょうか。

これは残念ながらあなたの能力とは違ったところで決まってしまうことかもしれません。
次に給料が平均より低くなってしまう原因をまとめてみます。

給料アップの為にすべきこと

それでは、給与アップの為にあなたは何をすべきなのでしょうか。
結論から言えばキャリアアップ転職に挑戦するのが最短ルートであると言えます。

なぜ「転職」が必要なのでしょうか?
転職は人生が大きく変わるイベントですから、慎重に考えた方が良いと思っている人も多いと思います。

しかしあなたの「給料が安い」という不満を解消するのならこの方法がベスト
その理由を解説していきます。

会社への給与交渉は現実的とは言えない

真っ先に思いつく「会社への直談判」という方法。
しかしこれは残念ながら非常にハードルが高く、実現が難しいです。

その理由は以下の通り。

会社に給与UPの交渉が上手くいかない理由
  • 給与テーブルで決められた範囲でしか対応してくれない可能性がある。
  • あなただけを特別扱いすることが出来ない可能性がある(特例を認めると他の人の給料も上げなければならなくなる為)
  • そもそも人件費を上げたくないので、拒否される可能性がある。

つまり決まったルールに則って給与を規定している以上イレギュラーな対応に応じてもらえない可能性が高いです。
また業界的に「給与を上げるのが難しい」利益体質の会社の場合はあなたの昇給に応じる余力すらないかもしれません。

いずれにしても周りの人達と比較されてしまう上に、会社に対して不満があると言うことが伝わってしまうため、無理に給与交渉をしない方が良いでしょう。

キャリアアップ転職が最短ルート

給料を上げる最適解がこれです。
今まで培った経験値やスキルを活かして、より活躍できる会社に転職をするのです。

キャリアアップ転職を目指す為のポイントは「軸ずらし」転職です。
これは「転職と副業のかけ算」の著者であるmotoさんの提唱した転職の方法。

簡単に言うと「培った経験値や経験」をより評価してもらえる会社で発揮して、「経験値・スキル」を年収に還元していくというもの。

また本業で培ったスキルを副業で活かし、さらなるスキルアップを重ねているという点も特徴です。

営業職であればより市場価値が発揮でき、優良な業界や企業の会社に「異業種転職」をする。
そこで給料が高い業界に移り、経験値を重ねていけば更に新しいステージにキャリアアップできるという考え方です。

個人的には非常に理にかなった転職方法だと思うので、是非参考にしてみてください。

転職市場の最新状況

【2020年9月】コロナウイルスの流行によるダメージは深刻。有効求人倍率はついに1倍を切る勢いに…

2020年9月時点の最新状況です。
コロナウイルスの流行により、経済は深刻なダメージを受けています。

その結果、有効求人倍率(求職者に対する求人募集数の割合)が2020年に入ってどんどん下降。
つまり転職市場もかなり冷え込んできてしまっていると言えます。

有効求人倍率(9月)

コロナ禍の転職を成功に導く為のポイントは…

ずばり良質な求人情報の入手徹底した面接対策にあります。
そもそもコロナ禍でも良質の求人を保有している大手エージェントサービスがやはり強い傾向にあります。

私のおすすめのサービスは2つ。

  1. 業界最大手のリクルートエージェント
  2. 転職希望者満足度No.1のDODAエージェントサービス

コロナ禍であっても優秀な人材を求める企業はいます。
その企業を狙って、戦略的に転職活動を進めていくと良いでしょう。

転職エージェントはあなたの転職を支える戦略参謀になってくれるはずですよ。

 

給与が高い業界3選

最後に給料アップを狙うべきおすすめの業界を3つ紹介しておきます。
上述した2つのエージェントサービス(リクルートエージェントDODAエージェントサービス)を活用し、給与アップを目指す際に是非検討してみて欲しい業界です。

IT業界

10年~20年前のIT業界はベンチャーの会社が多いイメージがあったかもしれませんが、今は逆に「社会インフラ」として世の中になくてはならない存在となっています。

AIやIotなど新しい技術もどんどん開発され、今後も需要がなくなることは考えられない業界となっています。
また専門知識や技術が必要となる為、個人としての市場価値も伸ばしやすいのも特徴です。

私もIT業界で営業として働いていますが給料も良く今後の伸びしろも見込めるため、未来を見据えた新しい何かを作っていくという部分に非常に価値があり、楽しい部分だと思っています。

営業からであれば、軸ずらし転職でチャレンジする形がおすすめ。
もしそれ以外の職種からIT業界に入るなら事前にスキル学習に取り組んでおくことで内定確率を高めることができます。

おすすめのプログラミングスクール

本気で給料アップを目指すなら、是非試してみて欲しい戦略です。

不動産業界

不動産業界も非常に利益率の高い業界です。
全業界の平均利益率の3倍儲かっていると言われており、資産も多く保有している為安全性も高いです。

営業利益率30%を超えている会社も少なくありません。
(参考:2019年不動産業営業利益率ランキング

この業界に入る為に手っ取り早いのは「宅地建物取引士」の資格を取得すること。
独学でも勉強できますが、年一回10月しか試験がなく正しく理解をしていないとひっかけ問題でミスを連発して落ちてしまう可能性は極めて高いです。
(私も独学で受験しました見事に落ちています・・・)

転職を視野に入れた資格取得なのであれば、一発合格を目指して資格講座を受講すると言うのも戦略的にはありだと個人的には思います。

 

 

オンラインで受講できる資格講座がリーズナブルでおすすめです。
しかも合格者返金制度までついている為、本気でやればやるだけメリットがありますね。

金融業界

金融業界も給料の高い業界と言えます。
ただし「未経験」「知識・資格なし」の状態から転職できるほど甘い業界ではありません。

しかも銀行の事務などは今後AIに役割がシフトしていくと言われていますから、営業系の仕事であれば転職できる可能性はあるでしょう。

保険の営業などが特に未経験でも入りやすい仕事であると言えます。
(当然ノルマもありますし、相当な努力が必要であるのは言うまでもありません。)

給料は高いかもしれませんがあなたが輝ける仕事なのか、やりたい仕事なのかをしっかりと考えて検討することをおすすめします。

まとめ

まとめ

給料の格差というのは残念ながらあります。
それは「雇用形態」「業界」「企業の立地や考え方」によってある程度決まってきてしまいます。

あなたの給料が平均より低いのなら、上記の条件選びで失敗してしまっている可能性が高いです。
それであれば、より良い業界で働くということを目指して「転職」にチャレンジしてみると良いでしょう。

転職と言ってもいろいろと戦略があります。
今のスキルを活かして、儲かる業界への転職にすぐチャレンジする場合は(リクルートエージェントDODAエージェントサービス)といった転職エージェントサービスに登録して、転職に取り組んでみましょう。

逆に狙う業界に確実に入る為に事前にスキルの習得を狙うと言う手もあります。

事前にスキルや資格を取得できるおすすめサービス

給料が低い環境でずっと悩んでいても、残念ながら構造的に給料が上がらないという可能性があります。
それであれば、給料が上がる可能性を秘めた会社を探し、キャリアチェンジに取り組むというのは非常に合理的な判断なのではないでしょうか。

あなたの行動があなたの未来を作ります。

以上、「【給料の格差問題を徹底解説】 給料が低いと感じたら転職を 考えるべき?」でした。

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